目的ごとのリフォームまとめ|提案力をUPさせる秘訣

目的ごとのリフォームまとめ|提案力をUPさせる秘訣

リフォームは、メンテナンスや古くなったものを新しく替えるためなどに行う工事です。お客様からの要望に対して、工事を提案しますが、そもそもどのような目的で行っているのか、様々な目的の理想を叶えたいのか、提案する側が把握し最適な提案をすることで満足度も上がります。 単純に営業として提案力を高め単価を上げれば、売上が上がるという考え方ではなく、リフォーム工事は、単価が上がれば上がるほど、お客様の満足度も上がると考えましょう。それだけ最適な提案はお客様に喜ばれます。 この記事では、リフォーム工事の目的を大きく4つに分けてご紹介し、ヒアリング時、提案時にどのような目的に沿った工事なのかを整理していきます。


リフォームの4つの目的

リフォーム工事は施主様が、何かを必要として依頼をします。この目的というものは大きく4つに分けられます。

1. 美観・機能向上(メンテナンス)
2. 省エネ
3. 耐震
4. バリアフリー

例えばこれらは同じ工事でも様々な目的を持つこともあります。例えば玄関ポーチのタイルが破損して、直したいときは目的1のメンテナンスのための工事になります。このときさらに、せっかくなら車椅子が通れるようにとスロープにする工事を行うことになったとします。この目的は4のバリアフリーになります。

提案の秘訣

つまり、どの目的の工事なのかを把握しておくことで、お客様に提案がしやすくなります。美観だけを求めている方に、省エネを目的としたリフォームを勧めても響かないです。TOP営業マンは「美観を求めているから、省エネは考えていない。だから、省エネの必要性から説明し、メンテナンス面でも優れていると説明をすれば、最終的に美観の維持期間も長くなる」とメリットを説明し、単価を上げていきます。

しかしこれは、単価を上げるためのセールストークというだけでしょうか?このようなメリットをお客様に説明することは、お客様にとってもメリットであり、工事費用が高くなっても、お客様から当初の工事予定のものより喜ばれるが、TOP営業マンです。

それでは、それぞれの目的別のリフォーム工事についてご紹介いたします。

1. 美観・機能向上(メンテナンス)

屋根外壁リフォーム、内装、各設備関係のリフォームなどがこの目的に当てはまります。

屋根や外壁は10~20年おきにメンテナンスが必要になるため、ほとんどの住宅が行っているリフォームになります。工事内容は、塗装で塗り替えを行うことにより防水性能の維持をするもしくは、建材自体を変える場合もあります。

内装や、設備関係も経年劣化により見た目が悪くなったり、壊れたりするため定期的なリフォームが必要です。フローリング、クロスの貼り替えなどが一般的に多くされているリフォームです。
浴室関係も水漏れを起こし始めてから、ユニットバスに交換工事をする方も多いです。水回りは、特に建物の劣化を早めるため、早期にリフォームを行うことが望ましいです。

2. 省エネ

住空間の快適性を向上させるために省エネリフォームを行う場合もあります。
工事内容としては、
・床、壁、天井、窓の断熱工事
・太陽光発電設置、高効率給湯器などの設置
などになります。

20~30年前の住宅と、今の住宅では断熱性能が全く異なり、断熱工事をすることで住みやすさが向上します。これらの省エネ工事をすることで税の優遇措置があったりしますので、営業の際には提案しましょう。

3. 耐震

大型の地震により、耐震性の低い住宅は大きな損害を受けてしまいます。そこで耐震性能を高めるためのリフォームも需要が高いです。

工事内容としては、
・筋交などを足す工事
・外側にブレースを取り付ける工事
・屋根材を軽量にする工事
などがあります。

耐震リフォームは、住宅の中の構造自体を補強する場合には、壁を壊す必要があるため比較的高額になります。外側にブレースを取り付けたり、基礎の補強であれば比較的費用を抑えられる場合があります。

耐震リフォームは、一部地域によっては補助金制度があるところもありますので、営業の際に調べておきましょう。

4. バリアフリー

高齢化した際に、住宅の様々な部分で住みにくい障害となる場合があります。そこでそれらの障害を解消するために行う工事が、バリアフリーリフォームになります。
主な工事内容としては、
・スロープ設置
・手すり設置
・段差解消
などがあります。

車椅子で通れるようにしたり、つまづかないよう、サポートするような作りにする工事です。手すりを増やすだけでも、生活がしやすくなるため細かい提案次第で、生活のしやすさが全く異なる工事になります。バリアフリープランナーという資格制度もあり、その提案の質も高める努力をしている企業もあります。

バリアフリーリフォームは、助成金制度もあります。介護保険では最大18万円の補助が、地域によっては独自の助成金制度もあります。営業の際に積極的にお客様にご説明しましょう。

まとめ

リフォームには以下の4つの目的があります。
1. 美観・機能向上(メンテナンス)
2. 省エネ
3. 耐震
4. バリアフリー

これらの目的とお客様のご要望をしっかりと整理して、最適な提案ができるようにしましょう。各種優遇制度などもチェックし、お客様が損をしないように知識を更新しておきましょう。



※この記事はリバイバル記事です。

関連するキーワード


リフォーム 営業

関連する投稿


住宅営業の仕方でトラブルに!?クロージングを急ぎすぎてはいけない

住宅営業の仕方でトラブルに!?クロージングを急ぎすぎてはいけない

営業は月末になると、その月の売上をなんとしてでも作ろうとします。どの営業でもそうですが、この際にお客様にメリットになるクロージングトークをしかけます。しかし、このとき営業が急すぎ、後々の工事になった時にトラブルになってしまった経験をしたことがある方もいらっしゃるのではないでしょうか?この記事では、工事請負契約書を交わす際に注意しなければならない点についてご紹介いたします。


【営業で勝つために】住宅メーカーの研究をしよう!一挙にまとめてご紹介

【営業で勝つために】住宅メーカーの研究をしよう!一挙にまとめてご紹介

営業にとって、一番嫌なのが、他の会社にお客様を取られてしまうことではないでしょうか?住宅購入をしている方を見つけることが大変な営業です。せっかく購入意思が固いお客様にアプローチできたにも関わらず、今一歩のところで他社にしましたとなったときの落胆は、誰しもが経験したことがあるはずです。他社の住宅メーカーがどのような提案を行なっているのか簡単にご紹介いたします。


住宅営業マンは嫌われる?いえ、あなたが嫌われているだけです

住宅営業マンは嫌われる?いえ、あなたが嫌われているだけです

住宅営業は、何千万円もするものを扱っているため施主様も非常に慎重になっています。そのせいで、施主様の感情を読み取ることができない営業マンが多いのも事実です。慎重になっているだけなのか、営業を警戒しているのか、それともあなたを嫌っているのか。営業は少し方法を間違えると嫌われる仕事です。反対に下手なことをしなければ、営業だから嫌われるというわけではないです。もし嫌われているのであれば、営業マンのあなたが原因です。原因についてそれぞれ解説していきます。


満足度アップ!住宅営業が持っておきたい資格6選

満足度アップ!住宅営業が持っておきたい資格6選

住宅営業は資格を持っている方がほとんどです。しかし、営業は資格がなくてもできる仕事なのになぜ資格を取得する必要があるのでしょうか?もちろん数千万円の契約のため、資格を持っていたらお客様は何となく安心であったり、知識も付くでしょう。ただ資格を取得して満足するのではなく、営業として意味のある使い方をしましょう!そのためにどの資格が役立つのか6つご紹介いたします。


注文住宅営業は施主の暮らし方を知るべし

注文住宅営業は施主の暮らし方を知るべし

注文住宅を購入しようとしている施主様は、今の暮らしに何かしらの不満を持ち、次の新しい住居に期待を抱いています。しかし、施主様はその不満やニーズをうまく営業や設計者に伝えることはなかなか難しいです。そこで、注文住宅営業は積極的に施主様の暮らし方を知るようにするべきです。ここまで信頼関係が築ければ、施主様も他社に行くことなく、気持ちよく住宅購入に踏み切ることができます。


最新の投稿


【PC初心者】住宅事務の基礎スキルまとめ

【PC初心者】住宅事務の基礎スキルまとめ

住宅事務に転職しようと考えている方は、事務職としてどのようなスキルが必要かについて悩まれる方もいるかと思います。しかし特別なスキルを必要としている企業は少ないです。住宅事務に必要なスキルは、初歩的なPCスキルで十分です。住宅関係の専門知識や、住宅業界特有の仕事内容などは、働いてから簡単に身につくからです。ただし、PCスキルが全くない状態だと、仕事そのものが進まず、仕事とは関係ないPCの操作方法から教えなくてはいけません。せっかく人を雇ったのに、PC教室のような役割を会社がするわけにはいかないのです。この記事では、どの程度のPCスキルが一般的に必要とされているのかについてご紹介いたします。


住宅業界で職人として転職するメリットとデメリット

住宅業界で職人として転職するメリットとデメリット

住宅業界へ転職する場合、営業や施工管理、設計などいくつかの職種が選択肢となります。 そして、実際の工事を担当する「職人」もそのひとつです。 ものづくりにおいて、「職人」の存在は欠かせません。 住宅業界でも同様で、まったくなにもない「ゼロ」の状態から建物をつくれるのは、「職人」の技術があることで実現します。 しかし「職人」を職業にするとしてもメリットとデメリットがあるため、その両方を理解したうえで検討することが重要です。 そこで本記事では、住宅業界で「職人」として転職するメリットとデメリットについてご紹介したいと思います。


住宅業界のリペア業とは?資格は必要?

住宅業界のリペア業とは?資格は必要?

住宅の建築工事では着工から竣工まで多くの専門業者が携わりますが、そのひとつに「リペア業」があります。 「リペア業」とは、住宅の建築工事で使用する仕上げ材や家具、設備などについたキズを補修する業者のことをいい、「補修屋」と呼ばれることもあります。 比較的歴史の浅い技術ですが、住宅の建築工事では補修の工程が当たり前に設定されるなど、非常に注目の業種です。 では、「リペア業」の仕事は具体的にどのようなことを行うのでしょうか? また、「リペア業」の技術を習得し活躍するには資格が必要なのでしょうか? そこで本記事では、住宅業界で注目の「リペア業」とはどのような仕事なのか、そして活躍するために資格は必要なのかなど、詳しく解説したいと思います。


【建設業の転職活動】退職するときに返却するものとは?

【建設業の転職活動】退職するときに返却するものとは?

会社を退職するときには、さまざまな手続きを行わなければなりません。 また、退職後に必要となる書類などを受け取ることも重要ですが、同時に返却しなくてはならないものもあるため注意が必要です。 とくに建設業での返却物は多岐に渡るうえ、適切に返却されなければ場合によっては損害賠償の対象となる可能性もあります。 そうならないためにも、返却が必要なものは事前にチェックしておきましょう。 そこで本記事では、建設業の転職活動において、退職時に返却する必要があるのは具体的にどのようなものなのかご紹介したいと思います。


【住宅建設】新築工事が始まる前に現場監督が行う現地調査とは?

【住宅建設】新築工事が始まる前に現場監督が行う現地調査とは?

現場監督は、あらゆる業務を行わなければなりませんが、「現地調査」もそのひとつです。 「現地調査」とは、工事が始まる前に実際の現場を確認する事前調査のことをいい、新築工事やリフォームなど、工事によって調査する内容は変わります。 また現場監督は、工事に取り掛かる前に施工計画を作成しますが、現地を確認しなければ実行性のある計画がつくれるとは限りません。 施工計画に不備があれば工事は混乱し工程に狂いが生じる恐れもあるため、「現地調査」は非常に重要なのです。 そこで本記事では、現場監督が行う「現地調査」について、おもに新築工事が始まる際に確認しておきたいことをご紹介いたします。


最近話題のキーワード

ハウジングインダストリーで話題のキーワード


新築工事 現場監督 施工管理 住宅 利益 営業 職人 台風 知識 現場監理 働き方改革