住宅の防災準備をしよう!住宅業界で働く人がお客様に伝えよう

住宅の防災準備をしよう!住宅業界で働く人がお客様に伝えよう

住宅で快適な生活を送るためには、間取りや設備、住宅性能が重要です。そして日々の生活を安心して送るため、万が一の災害にも対応できるように防災対策を行うことが大切です。住宅業界で働いている人たちが、住宅を購入される際に全ての方に防災対策を取るように伝えれば、災害対策を行っている世帯が増えます。災害の被害を最小限にする取り組みを1人1人から始めましょう。この記事は、東京都防災ホームページや首相官邸ホームページの防災ページを参考に作成しています。


住宅の防災対策

・家具の地震対策
・飲食料の備蓄
・非常用持ち出しバックの準備
・避難場所の確認
・緊急時の対応訓練
・災害時安否確認方法の確認

住宅の防災対策は、以上に挙げたことを最低限準備しておきましょう。家族全員で確認し、1年に1回など非常時の訓練を行っておくとなお安心です。非常用バックなどがあっても、災害時にパニックになってしまい何をすれば良いのかわからなくなることもあります。特に小さいお子さんなどがいる家庭は、お子さんも何ができるのか簡単なことでも訓練しておくだけで、災害時にパニックにならずに対応できます。

防災対策は、様々な防災グッズなども販売されており防災に関する意識が高まってきています。しかし、オシャレな防災グッズなどを揃える前に、最低限の防災対策を行なうようにしましょう。

家具の地震対策

地震によるケガは、家具類の転倒・落下・移動が要因となっているのは30~50%です。家具の地震対策は、災害時にケガをしないために非常に重要です。

・部屋に物をあまり置かない
部屋に物が溢れている状態だと、避難スペースが確保できなくなったり、ケガをする原因になります。
・家具の転倒、落下、移動防止
突っ張り棒や粘着マット、ねじ止めを行うことで家具の転倒などの防止を行いましょう。

飲食料、備蓄の準備

飲食料は最低3日分は用意しておきましょう。大規模災害発生時には1週間分の備蓄が望ましいとされています。
・飲料水 3日分(1人1日 3Lが目安)
・非常食 3日分(ご飯、ビスケット、乾パン、チョコレートなど)
・トイレットペーパー、ティッシュペーパー、マッチ、ろうそく、カセットコンロなど

この他、飲料水以外の生活用水(トイレなど)のために、お風呂に水を貯めておくと良いです。
乳幼児がいるご家庭では、オムツ、ミルク、離乳食、お菓子(安心のため)などの備蓄が必要です。

非常用持ち出しバックの準備

飲食料(カップ麺、缶詰、ビスケット、チョコレートなど)
救急用品(ばんそうこう、包帯、消毒液、常備薬など)
ヘルメット、防災頭巾、マスク、軍手
懐中電灯、携帯ラジオ、予備電池、携帯電話の充電器
衣類、下着、毛布、タオル
洗面用具、使い捨て懐炉、ウェットティッシュ、携帯トイレ
(ミルク、オムツなど)
貴重品(通帳、印鑑、現金、健康保険証など)

非常用持ち出しバッグは、なるべく軽量ですぐに持ち出せる場所に置いておきましょう。家族分を1つに入れると持ち出しには大きく不便になるため、各々が持てるようにバックを人数分用意していても良いです。ただし、各バックに偏って物を入れると、全てのバックを持ち出せない際に困るため注意しましょう。

健康保険証、通帳など、非常用バックに入れて置けないものなどは、いつも持ち歩くバック、財布、すぐに取り出せる場所に置いておくなどの工夫をしましょう。

緊急時の対応訓練

災害緊急時に、家族全員で対応できるように訓練しておくことは非常に重要です。お風呂にお湯を溜めておく、ガスの元栓を閉める、玄関ドアを開けておく、非常用バックを持つなど、緊急時にどのような行動をすれば良いか対策しておくことは非常に重要です。

災害時安否確認方法

災害時にはインターネットがつながりにくくなり、電話も繋がらなくなることがあります。その場合に、家族の安否確認が取れるよう連絡方法を確認しておきましょう。

・災害用伝言ダイヤル
171 に電話をかけると伝言を録音でき、自分の電話番号を知っている人が伝言を再生できます。

・災害用伝言板
インターネットを使用して、文字情報を登録し、自分の電話番号を知っている人が情報を閲覧できます。

住宅を建てる際に伝えよう

防災グッズをしっかりと備え、防災対策をしていない方も多くいらっしゃいます。いざというときの準備というのは、なかなか進まないというのが何をするにしても皆一緒です。そこで、住宅を購入するという節目の際に、防災対策をしておけば後々になって準備をする必要がありません。新築時に引越し準備の延長線上で行うことで、家具の配置などを決める際に一緒に考えることができるため、あまり面倒くさくならずに取り組むことができます。

住宅会社に勤めている営業などからは、特に伝えるようにしましょう。このような取り組みを全件行うことで、防災対策を行っている住宅が100%になるよう目指しましょう。災害が起こっても、被害を最小限にすることが可能になります。会社が行っていなくても、個人で伝えることで、少しずつでも広がっていくことに繋がれば幸いです。

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