【たったこれだけ】敷地調査アポイントを断られない住宅営業方法

【たったこれだけ】敷地調査アポイントを断られない住宅営業方法

住宅営業は、土地を持っているもしくは、土地を決めようとしているお客様に対して、敷地調査のアポイントを取ることから営業が始まると言っても過言ではありません。敷地調査をするということは、その土地にどのような住宅を建てるのかを具体的に相談をする第一歩となるためです。しかし、この敷地調査を提案するアポイントでさえも、断られることが多いとうなだれてしまっている営業も多くいらっしゃいます。この記事では、敷地調査のアポイントを断られないように簡単な方法をご紹介いたします。


敷地調査とは

敷地調査は、住宅を建てる際に、どの程度の大きさの住宅を建てられるか、外構工事はどの程度必要か、境界はどこかなどかを目視でわかる範囲で調べるものです(ハウスメーカーなどでは、地盤調査まで行うところもあります)。

また、周辺環境や、主要な施設へのアクセスなどを確認するために現地調査を行います。お客様がその土地に住んだ際に、利点を感じる部分や不便さを感じる部分を調査するものです。

住宅営業にとっての敷地調査

敷地調査はお客様のために行うものですが、住宅会社にとっては、営業として重要な段階です。この敷地調査をきっかけに、お客様も具体的に住宅を建てることについて考えるようになり、設計プランなどを練るための足掛かりとなります。

この敷地調査をお客様に断られてしまうと、なかなか契約に結びつけることは難しくなってきます。そもそも敷地について情報がないため、どのような住宅を建てるかについても曖昧な提案をすることしかできず、お客様も真剣に考えていないため、徒労に終わることが多いです。営業にとって、住宅提案をするために必須の段階です。

無料よりも有料の方が契約につながりやすい

敷地調査は、無料で行っている会社が多いです。敷地調査を提案する段階では、お客様もまだ住宅を建てる意思が固まっていなかったり、その住宅会社で建てることを決断していないためです。そのため、無償の調査とすることで、何社も調査をしてもらったり、気軽に敷地調査をしてもらうことで、住宅の購入意思を徐々に固めてもらうためです。

しかし、無料とは言っても、人件費はかかりますので、会社側に負担があります。また、有料で行っている会社もありますが、有料の方が契約率は当たり前ですが高くなります。

人気の工務店や、仕事が絶え間なくくるような会社は有料にしているところも多いです。それは、無料にしても仕事にならなかった場合に、会社の負担が大きく、メリットがほぼないからです。ハウスメーカーなどは無料にしていますが、これは常に新築工事を請け負えるだけのキャパシティを確保しているからであり、それだけ人件費を余分に会社が負担しているということです。(会社が負担していると言っても、実際はお客様が支払う金額に上乗せされているということです)

お客様へ敷地調査のご提案をした結果

本題ですが、お客様へ敷地調査のご提案をして、どのような返答が返ってくるでしょうか?これだけ重要な敷地調査へのアポイントですので、緊張してしまう営業もいらっしゃるのではないでしょうか。実際の会話をイメージしてみましょう。

→はい。お願いします。

これが営業が一番望んでいる、お客様からの返答ですね。しかし、このようにすんなりといくことは、あまり多くはありません。このように返答してくれるお客様は、他社でも気軽に敷地調査を頼んでいる(まれにあります)、無料だからと本当に気軽に頼む、会社のことをよく知ってくれていて既に頼むつもり、のどれかでしょう。

もちろん住宅建設を依頼するつもりで、敷地調査をしてくれることが一番望ましいですが、この段階でお客様にそれを望むのは、なかなかシビアではないでしょうか?数千万円をする契約を、まだ営業にあって2,3回というところで、決定することはお客様にとっても時期尚早です。

→まだ大丈夫です。

これが営業が恐れる返答であり、一番多いです。ここで、失敗する営業は、お客様からの「まだ大丈夫」という提案を受け入れてしまうことです。本来は、敷地調査というものは、お客様にとってメリットが多く、この調査を通してお客様も具体的に予定を建てることができるようになります。

今、あなたは0円の無料の商材(敷地調査)を販売していて、それを断られたという認識を持ちましょう。0円でお客様にメリットしかないものを売れないのであれば、住宅は全く売れません。営業は、お客様に敷地調査というサービスを売ることから始まっています。

「まだ大丈夫」と言われたら、まずは、なぜまだ大丈夫なのかを聞きましょう。「えっ!?どうしてまだ調査されないんですか?」と驚いて聞いてみてしまっても良いのです。それは押しの強い営業でもなんでもなく、住宅営業に住宅についての問い合わせをして、敷地について調べないと何も始まらないのに、その調査を断るというのは、お客様がよくわからない行動をしているとも言えます。なぜ敷地調査をしないのかを、具体的に聞けば、大抵のお客様は教えてくれます。営業とお客様とで一緒に敷地調査に踏み出す相談をするイメージです。営業はお客様の敵ではありません。

つまり、お客様に断られた理由を聞きましょう。そして、その断られた理由を解決することができるのなら、お客様に率直にそれを提案しましょう。決して無理強いをするのではなく、お客様にメリットがあるということを丁寧に伝えましょう。

関連するキーワード


住宅 営業

関連する投稿


住宅業界で職人として転職するメリットとデメリット

住宅業界で職人として転職するメリットとデメリット

住宅業界へ転職する場合、営業や施工管理、設計などいくつかの職種が選択肢となります。 そして、実際の工事を担当する「職人」もそのひとつです。 ものづくりにおいて、「職人」の存在は欠かせません。 住宅業界でも同様で、まったくなにもない「ゼロ」の状態から建物をつくれるのは、「職人」の技術があることで実現します。 しかし「職人」を職業にするとしてもメリットとデメリットがあるため、その両方を理解したうえで検討することが重要です。 そこで本記事では、住宅業界で「職人」として転職するメリットとデメリットについてご紹介したいと思います。


住宅業界のリペア業とは?資格は必要?

住宅業界のリペア業とは?資格は必要?

住宅の建築工事では着工から竣工まで多くの専門業者が携わりますが、そのひとつに「リペア業」があります。 「リペア業」とは、住宅の建築工事で使用する仕上げ材や家具、設備などについたキズを補修する業者のことをいい、「補修屋」と呼ばれることもあります。 比較的歴史の浅い技術ですが、住宅の建築工事では補修の工程が当たり前に設定されるなど、非常に注目の業種です。 では、「リペア業」の仕事は具体的にどのようなことを行うのでしょうか? また、「リペア業」の技術を習得し活躍するには資格が必要なのでしょうか? そこで本記事では、住宅業界で注目の「リペア業」とはどのような仕事なのか、そして活躍するために資格は必要なのかなど、詳しく解説したいと思います。


【クレーム対策】住宅基礎のクラックは施行不良なの!?

【クレーム対策】住宅基礎のクラックは施行不良なの!?

住宅業界、建築業界はクレーム産業と言われるほどクレームが多いです。クレームが怖くて業界から離れてしまった方や、業界に飛び込みにくいという方もいらっしゃるかもしれません。ただし、しっかりとした知識を身につけて、お客様対応を行なっていればそこまで大きいクレームになることは滅多にありません。そこで、住宅基礎のクラックは、住宅の基盤でもあり、お客様を不安にさせるものです。しかし、実際には化粧モルタルのクラックであり、基礎にはクラックが入っていないことがほとんどです。そういった知識を簡単にわかりやすくまとめましたので、施主様、工事担当者ともに、正しい知識をつけ、クレームに対処しましょう。


コンクリートの品質って何?見た目ではわからない

コンクリートの品質って何?見た目ではわからない

住宅工事において、基礎はコンクリートがどの工法でもほとんど用いられています。そこで、誰しも住宅関係の仕事をしたことがある方は、聞いたことがあるのではないでしょうか?コンクリートにも品質があることを。コンクリートは見た目では、どれもコンクリートであり、それに違いがあるようには見えません。しかし、実際にはコンクリートというものは、材料を現場で混ぜ合わせ、それから固まっていくものです。材料やその配分が悪ければ、コンクリートの性能が全く違うものになります。見た目にはわからずとも、実際に試験を行うと、強度も低くなってしまっているのです。この記事では、コンクリートの品質についてわかりやすくご紹介いたします。


コンクリートの性質まとめ|なぜ住宅に使われているのか

コンクリートの性質まとめ|なぜ住宅に使われているのか

コンクリートは、建築物に最も広く使用されている建材の1つです。大規模な公共物やビル・マンションから一般住宅までありとあらゆる場面で活躍しています。このコンクリートが、なぜここまで汎用性の高いもので、他の建材では普及しない理由は何でしょうか。コンクリートの持つ性質について、さまざまな観点から見ていくことで、コンクリートについての知識を深めていきましょう。コンクリート打ちっぱなしの住宅はもちろん、木造住宅でもコンクリートは基礎として使われています。住宅関係で働く方は、建材についても知識を広く持っておきましょう。


最新の投稿


住宅業界で職人として転職するメリットとデメリット

住宅業界で職人として転職するメリットとデメリット

住宅業界へ転職する場合、営業や施工管理、設計などいくつかの職種が選択肢となります。 そして、実際の工事を担当する「職人」もそのひとつです。 ものづくりにおいて、「職人」の存在は欠かせません。 住宅業界でも同様で、まったくなにもない「ゼロ」の状態から建物をつくれるのは、「職人」の技術があることで実現します。 しかし「職人」を職業にするとしてもメリットとデメリットがあるため、その両方を理解したうえで検討することが重要です。 そこで本記事では、住宅業界で「職人」として転職するメリットとデメリットについてご紹介したいと思います。


住宅業界のリペア業とは?資格は必要?

住宅業界のリペア業とは?資格は必要?

住宅の建築工事では着工から竣工まで多くの専門業者が携わりますが、そのひとつに「リペア業」があります。 「リペア業」とは、住宅の建築工事で使用する仕上げ材や家具、設備などについたキズを補修する業者のことをいい、「補修屋」と呼ばれることもあります。 比較的歴史の浅い技術ですが、住宅の建築工事では補修の工程が当たり前に設定されるなど、非常に注目の業種です。 では、「リペア業」の仕事は具体的にどのようなことを行うのでしょうか? また、「リペア業」の技術を習得し活躍するには資格が必要なのでしょうか? そこで本記事では、住宅業界で注目の「リペア業」とはどのような仕事なのか、そして活躍するために資格は必要なのかなど、詳しく解説したいと思います。


【建設業の転職活動】退職するときに返却するものとは?

【建設業の転職活動】退職するときに返却するものとは?

会社を退職するときには、さまざまな手続きを行わなければなりません。 また、退職後に必要となる書類などを受け取ることも重要ですが、同時に返却しなくてはならないものもあるため注意が必要です。 とくに建設業での返却物は多岐に渡るうえ、適切に返却されなければ場合によっては損害賠償の対象となる可能性もあります。 そうならないためにも、返却が必要なものは事前にチェックしておきましょう。 そこで本記事では、建設業の転職活動において、退職時に返却する必要があるのは具体的にどのようなものなのかご紹介したいと思います。


【住宅建設】新築工事が始まる前に現場監督が行う現地調査とは?

【住宅建設】新築工事が始まる前に現場監督が行う現地調査とは?

現場監督は、あらゆる業務を行わなければなりませんが、「現地調査」もそのひとつです。 「現地調査」とは、工事が始まる前に実際の現場を確認する事前調査のことをいい、新築工事やリフォームなど、工事によって調査する内容は変わります。 また現場監督は、工事に取り掛かる前に施工計画を作成しますが、現地を確認しなければ実行性のある計画がつくれるとは限りません。 施工計画に不備があれば工事は混乱し工程に狂いが生じる恐れもあるため、「現地調査」は非常に重要なのです。 そこで本記事では、現場監督が行う「現地調査」について、おもに新築工事が始まる際に確認しておきたいことをご紹介いたします。


テナントの意味、テナント工事のABC

テナントの意味、テナント工事のABC

テナントビルは、オフィスビルや商業ビルの賃貸のことを意味します。テナントは、借りる方で、ビルなどのオーナーと契約することになります。テナントが入るにあたり、内装のリフォームで工事が必要になります。これがテナント工事です。テナント工事には、ABCという工事区分がありますが、どれがどれなのかしっかりと把握しているでしょうか?これらを把握すると同時に、なぜ把握する必要があるのか、また工事区分により何に注意しなければならないのかを知っておきましょう。この記事では、テナントの意味から、どのようなトラブルがあるのか、ABC工事区分についてわかりやすくご紹介いたします。


最近話題のキーワード

ハウジングインダストリーで話題のキーワード


新築工事 現場監督 施工管理 住宅 利益 営業 職人 台風 知識 現場監理 働き方改革