【住宅の施工管理】工程表の重要性と必ずチェックするべきポイント

施工管理の重要な業務のひとつに工程管理があります。
工程管理を確実に、そして効率よく行っていくために最も必要なツールといえば「工程表」になるでしょう。
工程管理とは、約束の期日までに工事を完成させることであり、そしてそれを実行するための根拠となるものが「工程表」です。

しかし実際の工事と「工程表」にギャップが生じることは珍しくなく、そこをいかに埋めるのかということは施工管理者の重要な業務となります。
そこで本記事では、おもに住宅の施工管理における「工程表」の重要性と、施工管理者がチェックしておくべきポイントについて解説したいと思います。

施工管理の重要な業務のひとつに工程管理があります。
工程管理とは、工期までに工事を完成させることを目的とし、施工や納材を予定通りに進めていくための一連の業務をいいます。

そして、工程管理を効率よく行ううえで欠かせない重要なものが工程表です。
工程表がいかに重要であるのか、その理由とは大きく3つ挙げられます。

工程表はすべての工事関係者にとって道しるべとなるものです。
というのも、工事を担当する専門業者は工程表を根拠として日程や人員などの計画をたてており、それらを完遂することでそれぞれの責任を果たせます。

工事業者にとっては、ひとたび工程が遅れると、その後工程を担当する業者へ影響が及ぶなど、多大な迷惑をかけてしまうことになります。
それだけ工程表を守ることは重要であり、たとえ品質を守れたとしても工程が頻繁に遅れるようでは十分な評価は得られません。

よって、施工管理者は、すべての業者が工程表通りに工事を進めるよう働きかけ、また進められるよう調整することが重要になります。

工程表通りに工事が進むことは、ムダをつくらないことにつながります。
例えば、専門工事業者が工程表通りに入ったとしても、必要な材料が入らなければ仕事はできません。
納材のミスが施工管理者だったとしたら、専門工事業者の手待ちとしてムダなコストが発生してしまいます。

さらに、後工程にも影響が出る可能性があります。
その場合は、後工程の工事業者へ連絡をしたり、また材料やリースなどの日程変更をしたりなど、ムダな時間とコストを浪費することになるでしょう。

納材や人員の配置のミスによるムダなコストは、工程表をしっかりとチェックすることで防げる問題です。
そのためには、工程表に基づいた工程管理を行い、ミスが生じない体制づくりが重要になるでしょう。

工事中に想定していないことが起こり、工程表と実際の工事にギャップが生じることは珍しくありません。
例えば、施工してみると図面通りには納まらなかったり、あるいは天候が影響したりした場合などです。
その他にも、労災事故や近隣クレームによって工事が一時的に止まってしまうこともあります。

以上のように、突然起こる不測の事態によって工程表よりも遅れてしまうことがありますが、それでも工期に間に合うよう調整を行うのが施工管理の役割です。
問題が起こった場合は、すぐに後工程となる業者と連絡を取って日程をずらしてもらい、さらには増員することで遅れを埋められるのかなど相談のうえ調整を行います。

また、ひとつの現場に遅れが生じると、他の現場にも影響が及ぶこともあるため、全体の工程表を見直す必要があるかもしれません。
以上のように、工程表に基づく管理業務を行うことで、不測の事態にも素早い調整を行って方向性を示せるようになるのです。

住宅の施工管理者は、工程表をしっかりとチェックしたうえで押さえておきたいポイントがあります。
そのポイントとは以下の2つです。

天候の影響受けやすい工事は、施工日前に天気予報などをチェックしておくことが重要です。
天候が影響する工事とは、コンクリート打設や建て方、左官、防水、屋根などが挙げられます。

小雨程度では行う場合もありますが、大雨や暴風、雷雨のような天候で施工すると、品質が守れない可能性もあり、なによりも危険がともないます。
天気予報によっては、あらかじめ延期をしたり、また早朝の段階で判断したりする必要があるでしょう。

住宅の新築工事では、着工から引き渡しまでの間にさまざまな検査が行われます。
なかでも、施工管理者がとくに把握しておかなければならないのは自社検査のタイミングです。

自社検査も住宅会社によって内容が異なりますが、工程表でチェックし、タイミングが遅れないよう確実に実施することが重要になります。

工事をスムーズに進めるためには工程表に基づく管理を行う必要があります。
そして工程管理を確実に行うことは、品質管理や安全管理、そして原価管理にまでよい影響を与えます。

逆に工程管理に問題が生じると、その他の管理業務にも悪影響が及ぶでしょう。
施工管理者は、工程表にできるだけギャップが生じないよう、各業者とコミュニケーションを取り、そして不測の事態にも対応できる適応力を身に付けることが重要です。