住宅業界の営業に興味がある方や転職を考えていて会社を探している方、または住宅会社に就職したが、今いる会社に不満や疑問を持っている方はこれからの解説をご覧ください。
ここでは「こんな住宅会社では働いてはいけない」というテーマで具体的な例を挙げて、働いてはいけない、今すぐ辞めるべき会社について解説します。
ここで例に挙げるような会社で働き続けても「稼げない」、「仕事に社会的な意義を感じない（やりがいを感じない）」、「成長しない」、「やる気にならない」ことになります。
もし、今働いている会社が当てはまっているならすぐに転職しましょう。
働いてはいけない会社①：ネット上の口コミが圧倒的に悪い
今の時代どの業界でもそうですが、住宅会社でもネット上に多くの口コミが存在します。
ここで言う口コミは求人サイトの口コミも大事なのですが、それ以上に大事なのが実際にその会社で住宅を購入したユーザーの口コミです。
働いていた人のその会社に対する口コミは辞めた人が圧倒的多数である為、悪い口コミになるのはある意味当然です。
悪意があって書き込む人もいますからね。
逆にユーザーからの口コミはすべてとは言えませんが、その会社を見る上でかなり参考になります。
ユーザーの口コミは、大体が「接客した営業に対する口コミ」、「その会社のサービスや商品に対する口コミ」です。
このような口コミで悪い情報の多い会社は、「働いている人が不満だらけで顧客への対応が悪くなる」、且つ「商品自体もあまり品質が良くない」場合が多いです。
この情報は入社しなくても分かる情報なので、会社選びをしている方は参考にしてください。
働いてはいけない会社②：社歴が長い社員だけ稼いで、短い社員は稼げていない
これは知り合いがその会社にいないと分からない情報なので、入ってみないと分からないところではありますが、社歴の長い社員だけが稼ぐことが出来て社歴が短い社員は全く稼げていないという会社は時間の無駄なので辞めましょう。
このような会社は、「実力主義で、営業成績次第ですぐに成り上がれます。」と表面上で言っていても、内部を見ると、昔からの古株が新参者を次々に潰しているという実態の会社が多いです。
また、このような会社は仕事の案件自体も少ない傾向にあり、続けても会社の成長性が乏しいです。
単純に古株の営業だけで回せていける訳ですからね。
「じゃあ、なんで採用活動なんかしているの？」そう思ってしまう会社も住宅業界にはなぜかたくさんあるのです。
働いてはいけない会社③：無資格の役職者がたくさんいる
これは通常の考えとは逆を行っているかも知れません。無資格でも成り上がれると言った方が聞こえはいいですから。
ただこの記事では、「住宅営業で稼ぎたい！！」、「住宅営業で大成したい！」と言う方に向けて書いているので、この情報は確実に間違っていないと言えます。
住宅営業と言うのは、絶対的な資格があります。建売業者であれば「宅地建物取引士」、注文住宅であれば「建築士」の資格です。
建築士に関しては、通常の戸建てであれば2級で十分です。それだけでどこの企業でも採用になるレベルです。
住宅業界の採用情報を見ると、「無資格でOK」、「無資格でも稼げる」と言う会社が多いですが、入社時はそれでも全く問題ありません。
ではなぜ、無資格の役職者が多いことが問題なのかと言うと、そのような会社は上で解説したような営業・商品の質が悪く、古株主義の会社であることが多いからです。
単純にプロ意識が低い集団と言うことですから、営業・商品の質も下がりますし、実力がない為、下の人間が入ってきたら上へ上がれないようにするしかありません。上位層の意識が低いと当たり前ですが、その下の層の意識も下がります。
確かに、営業は売ることが仕事ですが、住宅営業は不動産取引になりますので、契約などの法的知識や建物に対する知識も必要になります。平社員ならまだしも、役職者まで無資格者が多いとなると意識が低すぎます。
住宅営業として成功したいのであれば自分の成長のためにも有資格者しか役職者になれないプロ意識の高い組織に入るべきです。
まとめ
今回は住宅業界の営業職を目指す際に入ってはいけない、また入ってしまってもすぐに辞めるべき会社について解説しました。イメージはつきましたでしょうか。
住宅業界の営業は実力主義のイメージが強い業界ですが、会社によっては実力があっても環境によってなかなか活躍できない場合もあります。
そのような会社は本当に時間の無駄なので辞めた方が良いです。
もしかすると辞めるときに上司から、「ここで辞めても次の会社で活躍できないと思うよ」、こんなことを言われるかも知れません。
これは断言できますが嘘です！そんなことありません。
仮にすぐに転職してしまったとしても次の会社で大活躍して給料が3倍になったというような話も住宅業界では普通にあります。
この記事を参考に自分がこれから選ぶ会社、自分が今いる会社が本当に自分に適した環境なのかよく考えてみて欲しいと思います。
※この記事はリバイバル記事です。
