【住宅建築の基礎知識】住宅の耐震性能はどこでわかる？

家づくりに携わるうえで知っておきたいことのひとつに「耐震性能」があります。
というのも、日本は地震大国であり、住宅の「耐震性能」を高めることは暮らす人たちの命を守ることにつながるためです。

しかし「耐震性能」の高さはどうすればわかるのでしょうか？
住宅の「耐震性能」には目安となる基準があり、満たしているかどうかで判断することが可能となります。
そこで本記事では、住宅の「耐震性能」がわかる目安について、解説したいと思います。

住宅の耐震性能を知るうえで押さえておきたいポイントがあります。
そのポイントとは以下の2つです。

耐震基準とは、新築する住宅が最低限備えなければならない、法令によって定められている耐震能力のことをいいます。
耐震基準は、1950年の建築基準法により定められ、その後も大きな地震が発生するたびに強化されることになります。

1971年の改正では木造住宅の基礎などについて、そして1981年の改正では木造住宅の壁量などについて基準が強化されました。
とくに1981年の改正は、非常に大きな見直しが図られるなど重要な意味をもっていることから、この改正前の基準を「旧耐震基準」、改正後の基準を「新耐震基準」と呼んでいます。

なお、「旧耐震基準」と「新耐震基準」の違いは以下の通りです。

・震度5強程度の中規模地震で倒壊しない

・震度5強程度の中規模地震でほとんど損傷しない
・震度6強～7程度の大規模地震で倒壊しない

実際に、この改正後に起こった「阪神・淡路大震災」では、「旧耐震基準」で建てられた住宅が大きな被害を受けています。
一方で「新耐震基準」で建てられた住宅が倒壊するケースはほぼ見られず、結果的に一定の安全性が確認されることになりました。

また「阪神・淡路大震災」を受けて2000年に改正が行われ、木造住宅における地盤に応じた基礎設計や接合金物の取り付け、耐力壁の配置など、さらに強化が図られています。
以上のことから、1981年の改正前の基準を適用して建てられた住宅は耐震性能が十分ではないとされています。

「旧耐震基準」で建てられている住宅は、安全のためにも耐震補強や建て替えなどを検討することが重要になるでしょう。

耐震等級とは、「住宅性能表示制度」に基づいて定められた、住宅の耐震性能を評価するための指標です。
「住宅性能表示制度」とは「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」に基づき住宅性能に一定の基準を設け、第三者機関によって評価を行う制度となります。

この制度によって住宅性能が可視化され、消費者の立場からでも客観的に比較することが可能となりました。
また、住宅性能の評価が行われるのは10の分野があり、そのうちのひとつ「地震などに対する強さ（構造の安定）」の基準として耐震等級が定められています。

耐震等級は1～3の3段階となりますが、これらの内容は以下の通りとなります。

・建築基準法における最低限の耐震性能（新耐震基準）を満たす水準を有している

・耐震等級1で想定される1.25倍の地震力に耐えられる耐震強度を有している

・耐震等級1で想定される1. 5倍の地震力に耐えられる耐震強度を有している

また、長期にわたって安心で快適な暮らしを送るための措置を講じているとして行政が認める優良な家「長期優良住宅」の認定基準にも「耐震性」が含まれています。
「長期優良住宅」に認定されるためには、9の項目で必要な基準を満たさなければなりません。

9の項目のひとつ「耐震性」では耐震等級2以上であること、あるいは免震建築物であることなどが定められています。
以上のように、耐震等級が高いほど、より大きな地震に耐えられるようにつくられるということです。

住宅の耐震性能は、暮らす人の安全を守るためにも必ずチェックしておきたいことであり、また建設業界に携わるならひとつの知識として理解しておくとよいでしょう。

ただし、住宅の耐震性能は、強化したとしても絶対に倒壊しないわけではありません。
というのも、今後想定をはるかに上回る地震が起こるかもしれないうえ、とくに軟弱な地盤に建てられた住宅は通常よりも揺れの影響を受けやすいためです。

また耐震性能を高めると、場合によっては耐力壁などが増えて間取りが制限されるケースもあることは考慮しておく必要があります。
とはいえ、耐震性能を高めることは安心と安全につながることは間違いなく、家づくりにおいては優先して検討することが重要になるでしょう。



※この記事はリバイバル記事です。