【現場監督】住宅の現場監督の仕事内容とは？年収、必要な資格について

　住宅の現場監督とは具体的にどのような仕事を行なっているのでしょうか。監督業は建築業会の中でも資格が必要なことも多く、比較的安定した高収入が得られます。そのため建築業の中でもキャリアアップとして監督業に転職を考えている方も多いです。

　しかし監督業は現場に1人、2人などで出向くことも多く、大手の企業でないと人材育成などを行なっておらず、職種を変えて転職するために情報が少ない面もあります。
　この記事では、現場監督業について転職の助けになるような情報をお伝えできればと思います。

現場監督は現場に出向く事はもちろん、様々な打ち合わせ、資料作成なども行います。

　現場をスムーズに進めるために工程をしっかり管理する必要があります。住宅建築は外作業のため、天気に左右されやすく、完璧に1日の遅れもなく進む事はほとんどありません。職人の予定、施工のための部材、商品の納品タイミングなどをしっかり把握し手配する必要があります。

　部材、商品は最初に現場に全て置いておくという事はできません。スペースに限りがあるためです。そのため工程を組み、業者へ常に確認を行い手配する必要があります。

　商品等の発注作業も現場監督が行います。細かい部材などは施工業者が発注する場合もありますが、ほとんどがメーカー、工務店側が発注することがほとんどです。発注し、現場に届いたものを施工業者に施工を行ってもらうようになります。

　監督は、発注内容と現場に到着したものに相違がないかをチェックし、現場での施工ミスがないかなどをチェックします。現場では、設計段階では発見できなかった問題なども生じることがあります。現場状況に対して、施工業者、お客様とトラブルにならないよう柔軟な対応が求められます。

　施工の工程についての資料を作成する必要があります。お客様に対してお見せするだけでなく、施工業者にどのようなスケジュールで進めてほしいかを打ち合わせするためにも必要になります。

　住宅の建設は、様々な業者が関わります。電気工事業者、設備業者、大工、屋根屋、建築士、ガス業者、内装業者、内装・外装メーカーなどになります。全てのスケジュールが噛み合わせるため、資料作成は重要です。

　現場にお客様が来て、説明を求められることもあります。専門用語ではなく、お客様にわかりやすく伝え、工事中の不安を取り除くことも大事な仕事になります。

　住宅建築での現場監督業の年収平均は約550万円のようです。しかし、現場監督といっても大手ハウスメーカーや中小企業の監督で年収は異なります。
転職先での勤務内容や勤務時間、手当等を確認しましょう。

監督業は、現場の思わぬトラブルなどにより休日出勤を余儀なくされることもあります。現場が休みでも、台風などの天候によるトラブルなどもあるためです。
そのため、転職の際には、このような休日出勤に対して給与がしっかりと支払われているのかなどを事前に確認しましょう。規模の小さい企業などでは、このような体制が整っていない会社もあるためです。

　現場監督業は、施工管理技士の資格を持っていなければ転職は難しいです。資格も受験資格が実務経験を求められているものも多く、建築業界で働きながら資格を取得する方が多いです。

　施工管理技士には、建築施工管理技士、土木施工管理技士、電気工事施工管理技士、管工事施工管理技士、造園施工管理技士、建設機械施工技士、電気通信施工管理技士の7種類あります。ここでは、住宅建築の現場監督での建築施工管理技士についてご説明します。

　請負金額が4000万円以下の建設工事の管理を行う資格になります。主任技術者となり、工事の管理監督を行うことができます。


＜受験資格＞
　4年制大学卒で指定学科卒業は1年の実務経験、それ以外の卒業は1年半の実務経験
　最終学歴に応じて必要な実務経験年数が異なります。

　全ての建設工事の管理を行うことができる資格になります。監理技術者となり、大規模な工事の管理監督を行うことができます。

＜受験資格＞
　4年制大学卒で指定学科卒業は3年の実務経験、それ以外の卒業は4年半の実務経験
　最終学歴に応じて必要な実務経験年数が異なります。
　2級施工管理技士は合格後の実務経験が5年以上など、その他の受験資格もあります。

　現場監督は資格手当てなども出る場合があるため、年収は比較的高くなる傾向にあります。資格も2級から1級と実務経験を積みながら取得することでキャリアアップも形成しやすいです。




※この記事はリバイバル記事です。