戸建て住宅の需要が20~30代で増加｜コロナの影響で生活スタイルの変化が要因

　新型コロナウイルスの影響で人との接触を避け、リモートワークを推奨されています。企業はリモートワークができる人材はそのように勤務体系を変更しています。これにより、社員は会社の近くに住む必要も無くなったという方も出てきています。そして、従来は会議、会社間の打ち合わせなどは、実際にあって行うことが通常でした。しかし、これらが全てオンラインになりました。少し前までは、時間短縮と効率化のためにオンラインで打ち合わせと言ったら、社内では可能でも、会社間ではなかなか受け入れられるものではなかったと思います。そのため、フリーランスなども自宅からの打ち合わせ・商談をオンラインで行うことができるため、住む場所というものに縛られる必要が無くなってきました。

　都心部の家賃は非常に高いです。ワンルームのアパートやマンションで月8~10万円というところも多く、神奈川などでもワンルーム月5~8万円といった相場感になります。地方で戸建住宅を購入した場合4LDK駅徒歩10分で2300万円などの物件はよくあります。35年ローンであれば月5,6万円で一軒家に住むことができるのです。賃貸は身軽というメリットがありますが、お金を捨てていると感じ、一軒家という資産を残した方がお得という考え方も浸透しつつあります。確かに、同じ家賃で土地も部屋も圧倒的に広い戸建住宅に住むことができるのであれば、そちらの方がお得に感じるでしょうし、QOLも上がるでしょう。もちろん都心部のメリットもあるため、実際に地方に引っ越すという方はまだ少数派のようです。

　リモートワークや、外出自粛をしている期間が長いため、住環境を整えて生活の質を高めようという動きが出ています。マンションや賃貸もよりも、敷地が広く、庭のスペースがあり、建坪も大きい住宅に住むことで、より快適な生活を送りたいと考える方が多くなってきています。自宅で働いている方は、1年のほとんどを自宅で過ごすことになります。職場環境が良いところで働きたいという感情が、自然と自宅に向いたということでしょう。

　住宅情報サイトでも、テレワークのしやすい家などの検索条件も適用されてきています。間取りにおいて書斎のようなスペースがあるなどの物件が出てくるようです。
　また、スウェーデンハウスでは、リモートワークハウスプランというのも紹介されています。スウェーデンではテレワークの普及率が約33%もあるようで、このようなリモートワークに対応した家の間取りというものが浸透しているようです。

　従来は会社が集まっている主要駅などの周りにベッドタウンと呼ばれるような住居が多く密集した地域という構図が成り立っていました。しかし、今後はこういったベッドタウンなどのように会社に近い場所に住む必要がなくなったため、より安価で広いスペースを持つ地方の戸建や、今までは関東圏でも人気のなかった土地の安価な戸建て需要が高まるかもしれません。
　またマンションよりも戸建住宅の方が友人などを呼びやすく、子育ての騒音も気にしなくてよく、駐車場料金もかからないということで若者の需要が高まっているようです。

　リモートワークにより働くスタイルが全く変わってしまいました。もちろんリモートワークが難しい業種もありますが、会社間の打ち合わせや、社内での会議でさえもオンラインで行うことが普通となってきました。これにより社員はリモートで勤務し、仕事を円滑に進めることができるようになりました。生活の質を高めるために都心部の割高なワンルームよりも、同じかそれより低い家賃という感覚で戸建住宅を求める人も多くなってきています。実際、ハウスメーカーや住宅情報サイトでもリモートワークを意識したマーケティングを行い始めています。住宅のトレンドも変わってくることが予想されます。




※この記事はリバイバル記事です。